ふるさと納税

ふるさと納税での節約方法!高コスパ返礼品リストも【家計が助かる】

ふるさと納税

ふるさと納税は「節約できる」と聞いたことがあっても、具体的にどうしたらいいか迷っていませんか?
「どんな返礼品をもらうか」を意識するだけで、同じ寄付額でも節約効果が大きく変わります。

本記事では、節約主婦の視点から「ふるさと納税がなぜ節約になるのか」をわかりやすく解説。
どんな返礼品を選ぶべきなのかも紹介します!

ふるさと納税は節約になる?

ふるさと納税

ふるさと納税は「節約できる」と耳にしたことがあっても、その理由をきちんと理解している人は意外と少ないのではないでしょうか。
ここでは、ふるさと納税がなぜ家計の負担を軽くしてくれるのかを、仕組みや実際の効果を以下3つのポイントに分けて解説します。

  • 自己負担2,000円で返礼品がもらえる
  • 日常の出費を減らして負担増をカバーできる
  • 普通の節約よりストレスが少ない

自己負担2,000円で返礼品がもらえる

ふるさと納税は、ざっくり言えば「応援したい自治体に寄付すると、翌年の税金のほとんどが控除される仕組み」です。
自己負担分は2,000円です。

多くの自治体では、寄付のお礼として返礼品を渡しています。
そのため実質2,000円で、それ以上の金額の価値を持つ地域の特産品や日用品を受け取れるのです。

例えば30,000円を寄付した場合、28,000円が税金から差し引かれ、実質2,000円でお米やお肉といった返礼品を受け取ることができます。

日常の出費を減らして負担をカバーできる

ふるさと納税の返礼品を生活必需品にすれば、物価上昇にともなう家計の負担をカバーできます。
たとえば年2%の物価上昇があった場合、年間の生活費が300万円の家庭では年間6万円も負担が増えます。
仮に返礼率が30%として年間およそ5万円を寄付すると、約1万5,000円分の返礼品が届くので、物価上昇分の2割~3割をカバーできるイメージです。

お米やお肉、トイレットペーパーや洗剤など「毎日使う生活必需品」を返礼品に選ぶと節約に効果的です。

普通の節約よりストレスが少ない

ふるさと納税は「我慢」ではなく「もらえる」節約なので続けやすいです。

節約というと、外食を控えたり買い物を我慢するイメージですが、ふるさと納税は寄付をすれば自然に節約効果が生まれます。

「楽しみながら節約できる」ので、継続率が高いことも魅力ですよ。

返礼品の"還元率"とは?

主婦

ふるさと納税の返礼品を選ぶときに、参考になるポイントのひとつが「還元率」です。
ここでは、返礼品の"還元率"について説明します。

  • 返礼品の還元率とは
  • 還元率の計算式
  • 還元率の注意点
  • 還元率は参考程度に

返礼品の還元率とは

還元率とは、寄付金額に対して返礼品がどれくらいの価値を持つかを数値化したもの。
数値が高いほど、還元率が高い返礼品であると言えます。

還元率の計算式

還元率 = (返礼品の市場価格 ÷ 寄付金額) × 100

市場価格は、実際のお店やショッピングサイト、公式販売サイトなどで調べることができます。

たとえば寄付金額が10,000円で、返礼品の市場価格が4,000円なら「還元率40%」という計算になります。

ちなみに

総務省は、「寄付金額に対する返礼品の価値は3割以下にすること」というルールを定めています。
還元率が3割を超える返礼品が存在する理由は、総務省が基準としているのが“市場価格”ではなく“仕入れ値”だからです。
たとえば1万円の寄付で市場価格5,000円の返礼品を受け取ったとしても、自治体が仕入れる価格が3,000円以下であれば「寄付額の3割以内」に収まり、ルール違反にはなりません。
「高還元率の返礼品」は、自治体や地元業者の方々の工夫や努力で成り立っているといえます。

還元率の注意点

ただし、還元率が高くても“あなたにとって良い返礼品である”とは限りません。
市場価格はあくまで目安であり、特に季節ものや限定商品は価格変動が大きいです。

また還元率が高いからといって、普段使っているものよりあえて高いものを選ぶことも、節約効果が少ないのでおすすめできません。

人気の返礼品は、還元率が高くなくても「品質の良さ」「リピート率の高さ」で満足度が高いことも多いです。

還元率は参考程度に

還元率を意識しすぎると、本当に満足できる返礼品を選ぶことができなくなるかもしれません。
返礼品の還元率は、あくまでも参考程度に確認することをおすすめします。

節約効果が高い人気の返礼品は?

ふるさと納税

家計を守るうえで最も効果的なのは、「生活必需品でストックしやすい返礼品」を選ぶこと。
さらにどうせもらうのなら、価格も品質も優秀な返礼品がいいですよね。

ここでは計算が面倒な人のために、特におすすめしたい「単位あたりのコスパがよくて人気もある返礼品」をピックアップして紹介します。

調査方法

ふるさと納税の各ポータルサイトで、同ジャンルの中で人気上位の返礼品10個をピックアップし、単位当たりの価格を計算して比較しました。
※人気順位と価格は2025年9月30日時点のものです。

食費を直接減らせる「肉・魚」

冷凍保存可能な大容量の肉や魚は、食費の節約に直結する返礼品。
買い物回数を減らせるうえ、忙しいときでも焼くだけでおかずになるので、外食やコンビニに頼る回数も少なくなります。

豚小間切れ肉

 豚肉 国産 こま切れ 4kg(茨城県下妻市)
1gあたり3.5円

鮭の切り身

塩鮭 銀鮭 切り身 訳あり 3kg(三重県紀北市)
1gあたり4.67円

買い置きで安心「日用消耗品」

トイレットペーパーやティッシュ、洗剤などの日用品は返礼品としても人気。
必ず使うものなので無駄がなく、まとめて届くため買い物の手間や交通費の節約にもなります。

トイレットペーパー

 エリエール i:na イーナ トイレットティシュー シングル岐阜県可児市
1mあたり2.5円

箱ティッシュ

クラリスボックスティッシュ60箱(栃木県小山市)
1組あたり1.06円

ALOHAS ソフトパックティッシュ 60パック(大阪府泉佐野市)
1組あたり0.83円(中国産&ソフトパックでOKなら最安)

ふるさと納税で損しない!上限額のチェック

ふるさと納税

ふるさと納税で節約を狙うなら、「上限額」を把握することが何よりも大切。
上限を超えて寄付すると控除されない分が自己負担になってしまい、節約どころか損をしてしまいます。
ここでは、ふるさと納税の上限額について以下3つのポイントごとに解説します。

  • 自分の年収と家族構成をチェック
  • シュミレーターや早見表でチェック
  • 迷ったら少し余裕をもって寄付する

自分の年収と家族構成をチェック

寄付できる上限額は、年収や家族の人数によって決まります。
税金の控除額は「収入」と「扶養している家族数」に応じて計算されるからです。

例えば年収600万円で夫婦+子ども1人の場合は約6万円、年収300万円の独身なら約2万8千円が上限の目安となります。

シュミレーターや早見表でチェック

各ポータルサイトが公開しているシュミレーター(無料)や、総務省の早見表を利用しましょう。
「自分はいくらまで寄付して大丈夫か」がすぐにわかりますよ。

難しい計算は不要で、税金控除の仕組みを細かく理解していなくても大丈夫です!

楽天ふるさと納税「限度額かんたんシュミレーター」

総務省「ふるさと納税|税金の控除について」

迷ったら少し余裕をもって寄付する

計算に自信がない場合は、上限額よりやや少なめに寄付すると安心です。

上限を超えてしまうと控除対象外の金額が発生し、結果的に自己負担が増えてしまうからです。

例えば目安が7万円なら6万円程度に抑えると、無理なく控除内に収まり失敗を防げます。

よくある質問とその回答

Q&A

Q. 返礼品だけを目的に申し込んでも問題はありませんか?
A. 問題ありませんが、本来は自治体への寄付という意味合いが強い制度です。
地元の特産品を通じて地域を応援できる仕組みなので、「返礼品を楽しみつつ地域貢献する」くらいの気持ちで利用すると、より満足感が高まります。

Q. クレジットカードで支払うとポイントも付きますか?
A. ほとんどのふるさと納税サイトではクレジットカード決済が可能で、通常通りカードのポイントが付きます。

Q. ふるさと納税をしたら確定申告が必要ですか?
A. 年間5自治体以内の寄付であれば、ワンストップ特例制度を利用することで確定申告は不要です。
ただし医療費控除などで別途申告をする人や、6自治体以上に寄付する人は確定申告が必要になります。

Q. お米やお肉などの定番返礼品以外に、どんな品物がありますか?
A. 定番以外にも、旅行クーポン、宿泊券、工芸品、日用品など幅広いジャンルがあります。
最近では電化製品やテーマパークのチケットまで選べるため、返礼品を「家計の補助」以外の楽しみとして使う人も増えています。

Q. ふるさと納税は少額でも利用できますか?
A. はい、5,000円程度の寄付から利用可能です。
まずは少額で始めて仕組みを理解し、余裕があれば年収に応じた上限まで寄付すると、節約効果と満足度を両立できます。

Q. 忙しくて申し込みを忘れそうなのですが、いつまでに寄付すればいいですか?
A. その年の寄付は12月31日までに決済完了していれば対象となります。
年末は申し込みが集中し、品切れや配送遅延も起こりやすいので、早めに選んでおくと安心です。

Q. 夫婦でふるさと納税を利用する場合、控除はどうなりますか?
A. 控除額は納税者ごとに計算されるため、夫婦で別々に寄付すればそれぞれの収入に応じて控除されます。
家族まとめてではなく、個人単位で制度を使う仕組みなので注意が必要です。

Q. 返礼品が不要な場合も寄付できますか?
A. はい、返礼品なしの寄付を選べる自治体も多くあります。
地域を純粋に応援したい人や、控除のためだけに寄付したい人にとっては、寄付金のより多くを自治体の財源に活用してもらえるメリットがあります。

まとめ

主婦

ふるさと納税は寄付を通じて地域を応援しながら、翌年の税金が控除される家計に優しい制度です。

自己負担は2,000円だけで、食材や日用品など実生活に役立つ返礼品を受け取ることができるので、物価高で増えた負担をカバーする助けになります。

「還元率の高さ」は参考程度に意識しつつ、「生活必需品でストックしやすい返礼品」を選びましょう。

欲を言えば「単位あたりのコスパがよくて人気もある返礼品」がベスト。

さっそく家の中のストックがなくなりそうな日用消耗品をリストアップして、もらいたい返礼品を探してみてくださいね。

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